またか、というのが正直な感想だ。
以前から公言している通り、私の父親は「弩級のクズ」である。酒、金、暴力……昭和の悪しきステレオタイプを煮詰めたような人間で、私を含め姉弟全員、とうの昔に彼を見限り、絶縁している。私にとっては、もはや道端の石ころ以下の、完全なる「赤の他人」だ。
しかし、血縁というのは呪いのようなもので、時折こうして向こうから泥を投げつけてくる。
今回の件は、その父が家賃を滞納したことに端を発する。当然、払わない彼が100％悪い。そこには議論の余地もない。だが、その尻拭いをさせようと、不動産会社や保証会社が、あろうことか「緊急連絡先」になっている我々に牙を剥いてきたのだ。
特に被害を受けているのが長女（姉）だ。聞けば、日中に10回以上も電話がかかってくるとのこと。仕事中だろうがお構いなし。これはもう、立派な業務妨害であり、平穏な生活を脅かす迷惑行為だ。
ここで改めて整理しておきたい。私たちはあくまで「緊急連絡先」であって、「連帯保証人」ではない。
私は法学部を出ているので、この辺りの理屈には少々うるさい。法律上、「緊急連絡先」というのは、文字通り「本人の生死に関わる緊急時や、本人と連絡が取れない場合の連絡窓口」に過ぎない。金銭的な支払い義務もなければ、本人を指導・監督する義務も一切負わないのだ。
今回のケースでさらに悪質なのは、不動産屋側が「本人の所在と連絡先を把握している」という点だ。本人と連絡がつく、あるいは居場所がわかっているのに、取りやすいところ（家族）から取ろう、あるいは家族にプレッシャーを掛けて払わせようとする魂胆が透けて見える。これ、完全にアウトな行為だという自覚はあるのだろうか。
もちろん、彼らの言い分も想像はつく。「家賃を滞納する人間」を相手に商売をするリスク、回収できない焦り。同情はしないが、理解はできる。だが、「回収が大変だからといって、法的に無関係な人間に嫌がらせをしていい」という理屈は通らない。
昨日、私から業者に対して「警告メール」を送った。内容はシンプルだ。「我々は連帯保証人ではない」「法的義務はない」「これ以上連絡してくるなら法的措置を取る」という通告である。
相手も必死なのだろう。警告を送った後も、まだコンタクトを取ろうとする動きがあるらしい。「家族なんだから協力して当然」という道徳観を振りかざして来たが、生憎こちらはその「家族」に人生を壊された被害者側だ。その理屈は通用しない。
というわけで、土日を挟んで月曜日の出方を待つつもりだが、こちらは既に臨戦態勢に入っている。向こうが法律を犯してくれるのなら、それを利用しない手はない。今日、弁護士への相談を済ませてきた。いつでも正式に依頼を出せるよう、委任契約の手前まで準備は完了している。
来週いっぱい、もし彼らが懲りずに姉や私にコンタクトを試みてきたら、その着信履歴やメールを全て証拠として提出し、即座に消費者センター、警察、そして弁護士を通じて徹底的にやるつもりだ。
「緊急連絡先」を「無料の取り立て代行」か何かと勘違いしている業者には、高い授業料を払ってもらおう。
（了）
